令和４年度　大学院要覧

  1. 大学院
  2. 大学院要覧
  3. 博士前期課程

TOP

HOME

博士前期課程

大学院は，高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究し，その深奥を究めて，文化の進展に寄与することを目的とします。殊に，修士課程の目的は，広い視野に立って精深な学識を授け，専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を培うことにあります。以下では，「修士課程」という代わりに「博士前期課程」と呼称します。

博士前期課程の授業科目

部　門 授業科目 単位数
経済理論

マクロ経済理論

 2

上級マクロ経済理論Ⅰ・Ⅱ

 2

ミクロ経済理論

 2

上級ミクロ経済理論Ⅰ・Ⅱ

 2

ゲーム理論Ⅰ・Ⅱ

 2

行動経済学Ⅰ・Ⅱ

 2

経済成長論Ⅰ・Ⅱ

 2

計量経済学Ⅰ・Ⅱ

 2

組織の経済学Ⅰ・Ⅱ

 2
数理科学・情報

統計学Ⅰ・Ⅱ

 2

経済統計学Ⅰ・Ⅱ

 2

経営情報論Ⅰ・Ⅱ

 2

情報処理論Ⅰ・Ⅱ

 2
経済史・経済学史

日本経済史Ⅰ・Ⅱ

 2

西洋経済史Ⅰ・Ⅱ

 2

経済学史Ⅰ・Ⅱ

 2

経済思想史Ⅰ・Ⅱ

 2
応用経済

国際経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

開発経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

比較経済体制論Ⅰ・Ⅱ

 2

景気循環論Ⅰ・Ⅱ

 2

国際貿易論Ⅰ・Ⅱ

 2

労働経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

人口経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

産業組織論Ⅰ・Ⅱ

 2

日本経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

中国経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

空間経済学Ⅰ・Ⅱ

 2

特殊講義I（経済地理学Ⅰ・Ⅱ）

 2
公共経済

経済政策論Ⅰ・Ⅱ

 2

公共経済学Ⅰ・Ⅱ

 2

社会保障論Ⅰ・Ⅱ

 2

福祉経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

公共政策論Ⅰ・Ⅱ

 2

財政学Ⅰ・Ⅱ

 2

環境経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

交通経済論Ⅰ・Ⅱ

 2

法と経済学Ⅰ・Ⅱ

 2

都市経済学Ⅰ・Ⅱ

 2
金　融

金融論Ⅰ・Ⅱ

 2

国際金融論Ⅰ・Ⅱ

 2

金融工学Ⅰ・Ⅱ

 2

金融システム論Ⅰ・Ⅱ

 2

クレジットリスクマネジメントⅠ・Ⅱ

 2

コーポレートファイナンスⅠ・Ⅱ

 2
経営学

国際経営論Ⅰ・Ⅱ

 2

中小企業論Ⅰ・Ⅱ

 2

基礎経営学Ⅰ・Ⅱ

 2

経営学ＡⅠ・Ⅱ

 2

経営学ＢⅠ・Ⅱ

 2

経営学ＣⅠ・Ⅱ

 2

経営戦略論Ⅰ・Ⅱ

 2

経営組織論Ⅰ・Ⅱ

 2

生産管理論Ⅰ・Ⅱ

 2

人的資源管理論Ⅰ・Ⅱ

 2

経営史Ⅰ・Ⅱ

 2

マーケティング論Ⅰ・Ⅱ

 2
会計学

会計学Ⅰ・Ⅱ

 2

管理会計論Ⅰ・Ⅱ

 2

財務会計論ＡⅠ・Ⅱ

 2

財務会計論ＢⅠ・Ⅱ

 2

財務会計論ＣⅠ・Ⅱ

 2

監査論Ⅰ・Ⅱ

 2

原価計算論Ⅰ・Ⅱ

 2

金融会計論Ⅰ・Ⅱ

 2

公会計論Ⅰ・Ⅱ

 2

特殊講義Ⅰ（会計実務）

 2
租税・法律

商法Ⅰ

 2

商法Ⅱ（企業法）

 2

法人税法Ⅰ・Ⅱ

 2

所得税法Ⅰ・Ⅱ

 2

資産税法

 2

国際課税

 2

消費税法

 2

国税通則法

 2

国税徴収法

 2

地方税法

 2

税務会計

 2

租税法総論

 2

企業取引課税

 2

国税争訟

 2

特殊講義Ⅰ（金融市場と法制度）

 2

特殊講義Ⅰ（住民税・事業税）

 2

特殊講義Ⅰ（国税徴収法実務Ⅰ・Ⅱ）

 2
その他

外国書研究Ⅰ・Ⅱ

 2

演習

 2

学位論文

［注］すべての授業科目が開講されるとは限りませんので，当該年度の「時間割表」で確認してください。