令和4年度 学部要覧

TOP

HOME

科目の履修と手続き

FIRST STEP

大学生活で最も大切なのは,入学から卒業まで,一人ひとりが自分自身を管理し,責任を持つということです。授業の履修方法も,高等学校までの既に決められた時間割と異なり,大学では選択の幅がとても広くなっています。まずは,この『学部要覧』の「FIRST STEP」と「科目の説明と履修上の基本原則」をよく読みましょう。次に,「学科・コースにおける履修の仕方」で,みなさんが所属する学科のページを中心によく読んでください。そして,大学のシステムについて理解してください。例えば,大学で「単位を取る」というのは,おおよそ次のような流れをいいます。
履修科目の検討・決定 → 履修登録 → 授業に出席 → 授業期間試験・平常の学習成果・授業の参画度等により評価 → 合格 → 単位認定
しかし,履修科目を決定するためには,科目の種類と卒業要件を知らなければなりません。卒業要件とは,本学部を卒業するために必要な条件のことです。また,みなさんが大学で何を学びたいか,将来どのような道に進みたいのかによっても履修科目は変わってくるでしょう。大学生活を有意義なものにするためには,最初の1年間が大変重要です。2年次以降のゼミナールプログラムの選択も1年次後半に行います。1年次のうちに,大学生活における短期的な目標や中・長期的なプランをしっかり立てて授業に臨むようにしてください。

科目の説明と履修上の基本原則

科目の説明


授業科目の分類

授業科目は,次の表のとおり分類されています。
全学共通教育科目

●自主創造の基礎

総合教育科目

国際コース科目

●国際コース用の英語による講義

研究科目

●教養研究

留学生科目

●留学生用の特別科目

外国語科目

英語科目

●英語(基盤英語 キャリア形成英語 アカデミック英語 資格試験英語)

留学生用外国語科目

●日本語(留学生用)

第二外国語科目

●ドイツ語 フランス語 中国語 スペイン語

保健体育科目

演習

●健康・スポーツの基礎

実技

●スポーツA スポーツB

専門教育科目

学科別専門科目

●導入科目 基幹科目 展開科目

学科共通専門科目

●プログラムに属さない科目

学部共通専門科目

●経済学科・産業経営学科・金融公共経済学科に共通する科目

他学科専門科目

●所属する学科に属さない30単位を上限に卒業要件に算入する科目

研究科目

●専門研究

教職課程科目

教職に関する科目

●教職に関する専門的な科目

教科に関する科目

●取得する教科の領域に関する科目


科目の性格

上の授業科目を「選択の自由度」という点から分類すると,次の3種類になります。

必修科目

卒業までに必ず修得しなければならない科目

選択必修科目

定められた科目の中から一定数を選択し,必ず修得しなければならない科目

選択科目

自由に選択し,修得できる科目


科目名の記号

(1)科目名Ⅰ・Ⅱについて

Ⅱを履修するには,Ⅰの単位修得が必要となる科目です。

※ 同じ学年でⅠ・Ⅱを履修し,Ⅰの修得ができなかった場合でもⅡを履修することができます。またこの場合,Ⅱの履修を中止することもできます。履修を中止した場合は,その代わりの科目を追加して履修することはできません。

(2)科目名A・Bについて

履修の順番や先修条件はありません。

科目の水準

経済学部では,配当年次を基に各科目を「導入科目」,「基幹科目」,「展開科目」に分けています。
「導入科目」(1年次配当科目)  :分野適性の確認科目
「基幹科目」(2年次配当科目)  :本格的な重要科目
「展開科目」(3,4年次配当科目) :高度な発展科目

学年別の最高履修単位数

各学年次で履修できる最高単位数

第1年次 42単位
第2年次 40単位
第3年次 40単位
第4年次 40単位

① 上記の2年次以降の最高単位数には「再履修科目」の単位数も含まれることに注意してください。再履修科目とは,前年の成績評価で単位を認定されなかった科目の中で次年度以降に再度履修する科目のことです。
ただし,必修科目,第二外国語科目の再履修については,前年度に履修し,単位を修得できなかった場合に限り,8単位を上限に最高単位数に加算を認めます。

② 教員免許状の取得を考えている学生は,教職課程科目の修得が必要になります。
教職課程科目の単位は,上記の最高単位数には含まれません。

③ 相互履修や海外留学(派遣交換留学等)により修得した単位数は,各学年次で履修できる最高単位数に含まれます。※ただし,サマープログラム,短期海外研修は最高単位数に加算します。

④ 編入学者・転部者(学部間)の3年次入学者については,第3年次の最高履修単位数を50単位とします。

科目履修の登録

授業を受けるためには,年度始めに履修登録手続を行い,履修する科目を大学に登録する必要があります。所定の期日までに手続きを怠った場合は,その年度の授業は受講できません。

科目履修登録手続

科目履修登録は,次の手続きを経て完了します。
1 資料の説明

ガイダンス時に,「時間割表」「シラバス」等の説明をします。

2 履修計画

「時間割表」,「シラバス」を基に履修計画を立てます。
2年次以降は,前年度の単位修得状況にも注意を払います。

3 科目履修登録手続

指定された期間内に手続きします。

4 登録科目の確認

履修登録確認画面により,届け出た科目が正しく登録されているか確認してください。

5 登録科目の訂正

科目が正しく登録されていない場合には,定められた期間内に登録を訂正してください。

6 登録完了


科目履修登録の留意点

① 履修登録は,定められた期間内に手続きをしてください。病気などやむを得ない事由で所定の期間内に手続きができない場合は,その事由を証明する書類を教務課窓口に提出し,指示を受けてください。

② 手続期間終了後の科目の追加や変更はできません。

③ 既に単位を修得した科目を再度履修することはできません。

④ 同一の科目を複数履修することはできません(「○○特殊講義」,「総合講座」の一部を除く)。

⑤ 登録されていない科目を受験しても単位は認定されません。

⑥ 履修登録に誤りがあった場合,その訂正は指定された期間内に行ってください。訂正の期日が過ぎた場合には,誤って登録した科目は訂正できません。

⑦ 一部科目は抽選により履修者を決定します。履修を希望する科目を当該年度に履修できるとは限りませんので,計画的に履修するようにしてください。

履修中止制度

履修中止制度は,定められた期間内に申し出ることで履修登録を完了した科目の中止ができる制度です。実際に授業を受けた結果,自分が勉強したい内容とは異なる場合や授業についていけるだけの知識が不足していた場合など,以後の授業を受ける理由に乏しいことがその理由になります。
履修中止手続きをせずに,授業へ出席することを止めたり,授業期間試験を受験しない等で成績評価を受けない科目が生じた結果,GPAの算出に際し不利益となる場合があります。
手続きの詳細については,年度始めに配付するガイダンス資料及びEcoLinkのお知らせを参照してください。

履修中止手続の留意点

① 履修を中止した科目は,いかなる理由があっても履修中止の申請を取り消して,年度中に履修を復活させることはできません。

② 履修を中止した科目分の単位を他の科目で追加して履修登録することはできません。

必修科目及び一部の選択必修科目は,履修中止の対象科目とはなりません。

④ 履修を中止した科目を次年度以降に再度履修登録することは可能です。

⑤ 卒業要件に影響しますので,履修を中止しないですむようシラバスをよく確認し,十分な学習計画を立てた上で科目履修の登録手続きをしてください。

定期試験受験上の注意

定期試験の形態で行なわれる場合に適用されます。


1.受験にあたっての諸注意

① 試験教室では試験監督の指示に従い,静かに受験すること。

② 学生証を忘れた者は事前に教務課で所定の手続きをすること。(学生証を持参せず,手続きも怠った場合受験は認めない)

③ 机の上には学生証,筆記用具および参照が許可されたもののみを出し,筆箱,その他必要ないものはすべてカバンにしまうこと。

④ 学生証は写真が貼付してある面を表にして,通路側の見やすい場所に置くこと。

⑤ スマートフォン(携帯電話含む),タブレット,ウェアラブル端末(腕時計型端末等),電子辞書,ICレコーダー等の電子機器類は必ず電源を切った上でカバンにしまうこと。

⑥ 自分の座っている机の中にノートや印刷物等がないか確認し,あった場合は直ちに試験監督に申し出ること。机への書き込みがある場合も同様に申し出ること。


2.答 案

答案(解答)用紙は必ず学科・学年・学生番号・氏名・試験科目及び担当者名をペンまたはボールペンではっきりと記入すること(記入のないものはすべて無効答案となる)。


3.遅刻と退出

遅刻は試験開始後20分までは入室・受験を認める。また途中退室は試験開始40分後から認める(ただしミクロ経済学・マクロ経済学は途中退室が認められていない)。
なお,解答用紙は退出時に必ず提出すること。


4.不正行為

以下の行為はすべて不正行為にあたり懲戒の対象となるので,絶対に行なわないこと。

スマートフォン(携帯電話含む),タブレット,ウェアラブル端末(腕時計型端末等),電子辞書,ICレコーダー等の電子機器類を使用した場合。または,それをカバンにしまっていなかった場合。

② 試験中に参照が認められていないものを使用または所持していた場合。

③ 試験中の私語,筆記用具の貸し借り。

④ その他の不審な挙動や試験妨害行為。


5.不正行為と認められた時の懲戒

学則第77条にもとづく「訓告」以上の処分と保護者への通達,学内掲示板への掲示。

当該学期に履修しているすべての科目(専門研究(一),専門研究(二),卒業論文,専門特別研究,教養研究(一),教養研究(二),研究論文,教養特別研究を除く)が無効。

成績評価

成績評価

学業成績の判定は,S・A・B・C及びDの5種をもって表し,S・A・B・Cを合格とし,Dを不合格とします。合格した授業科目については,所定の単位数が与えられます。
また,修得単位として認定された科目はN(認定)と表し所定の単位数が与えられます。授業等を受けなかった科目はE(評価不能)と表し,履修中止手続きをした科目はP(履修中止)と表します。
これらを係数化して表したものが後述するGPAによる評価となります。

成績評価基準
  • ※「成績表」には,合否に関係なく当該年度に履修した科目のすべての評価が表示されますが,成績証明書には,合格した授業科目の成績(S,A,B,C)及び認定科目(N)のみを表示します。
  • ※ 成績通知書については,EcoLinkで確認できます。詳細については,別途教務課より連絡をいたします。

GPA制度について

①GPAとは
GPAは,授業ごとの成績評価を既述の判定基準に従い評価し,各成績評価段階に係数(Grade Point)を付与して,1単位当たりの平均値(Grade Point Average)を算出する成績評価方法です。
GPAにより,自分の学習の実績を把握することができます。またGPAは奨学生の選抜,派遣交換留学生の決定などの判定材料にもなります。科目履修に当たっては綿密な学習計画を立てる必要があります。

②GPA計算式
(4×Sの修得単位数) + (3×Aの修得単位数) + (2×Bの修得単位数) + (1×Cの修得単位数)
総履修単位数(S+A+B+C+D+E)
  • ※分母にはP(履修中止科目),N(認定科目)は含まず,GPAには算入しません。

(1) GPAは,小数点以下第3位を四捨五入し,小数点以下第2位まで表示します。

(2) GPA算出の対象科目に教職課程科目は含みません。

(3) D(不合格科目)・E(評価不能科目)を次年度以降再履修した場合,累積のGPA算出の際には最後の履修による成績及び単位数のみを算入します。以前の成績及び単位数は算入しません。

(4)「成績表」のGPAは,年度ごとの数値及び在籍期間中累積の平均値が記載されます。

(5) 成績証明書のGPAは,在籍期間中累積の平均値が記載されます。

(例)
科 目 名 単位数 評価
自主創造の基礎 2 A
社会学A 2 E (d)
心理学B 2 S
生物学A 2 D (d)
日本国憲法 2 P (b)
海外特研A 2 N (c)
英語リーディング・ライティング 2 S
英語コミュニケーション 2 A
TOEICワークショップA 2 A
基礎統計Ⅰ 2 B
基礎統計Ⅱ 2 C
日本語表記 2 A
入門中国語 2 C
基礎中国語 2 B
健康・スポーツの基礎 2 A
基礎ミクロ経済学 4 A
基礎マクロ経済学 4 S
経済史A 2 A
経済史B 2 B
現代教職論 2 A (a)
発達と学習 2 A

③GPA計算方法

(a) 教職課程科目である「現代教職論」,「発達と学習」はGPAの算出対象科目とはなりません。

(b) 履修中止の手続きをした科目である「日本国憲法」はGPAの算出対象科目とはなりません。

(c) 認定科目である「海外特研A」はGPAの算出対象科目とはなりません。

(d) 不合格科目である「生物学A」,未受験科目である「社会学A」はGPAの算出対象科目となります。

GPA算出対象科目の評価がSの科目が3科目8単位,Aが7科目16単位,Bが3科目6単位,Cが2科目4単位,Dが1科目2単位,Eが1科目2単位なので,総履修単位数は38単位になります。従って,GPA係数は次のようになります。
(4×8) (3×16) (2×6) (1×4) 96 2.53
8+16+6+4+2+2 38
GPA

授業時限

授業時限は,次のとおりです。
1時限 2時限 3時限 4時限 5時限 6時限
8:55~
10:25
10:40~
12:10
12:55~
14:25
14:40~
16:10
16:20~
17:50
18:00~
19:30
授業時限:月〜金 第1時限〜第6時限・土 第1時限〜第2時限

その他毎日の授業についての事項

休講・補講

① やむを得ない事由で授業が休講となるときは,休講情報をEcoLinkでお知らせします。また,授業開始時刻から30分以上経過しても教職員からの連絡なく授業が開始されない場合もEcoLinkでお知らせします。

② 休講となった授業は,原則として,平日の第6時限,土曜日の第3時限に補講を行います。詳しくは,EcoLinkまたは掲示でお知らせします。


授業の欠席について

本学部では,下記理由によるものを除き,様式の定まった欠席届はありません。病気や忌引等で授業を欠席したときは,次回の授業時に直接担当教員に伝えてください。ただし,下記の理由によるものも含めて,欠席の取扱いは,担当教員の判断に任されています。 なお,入院等により,長期にわたり欠席することが事前にわかっている場合は,前もって教務課に相談してください。
また,インフルエンザ等感染症による欠席の場合は,保健室に相談してください。


● 次の理由による場合は,「授業欠席届」(本学部所定用紙)を担当教員に提出してください。

種類 所管課 欠席理由
教育実習用 教務課

教育実習のための欠席

介護等体験用 教務課

介護等体験のための欠席

就職活動用 就職指導課

就職活動(説明会・セミナーへの参加,面接,筆記試験など)のため,やむを得ず授業を欠席 ※4年次生のみ


自然災害や事故等による授業措置

台風や大雪など自然災害及び事故などにより,次のいずれかの交通機関が運休した場合,以下のとおり授業を休講することがあります。なお決定次第,経済学部ホームページ,EcoLink,テレフォンサービス〔03-3219-3370〕,掲示及び校内放送にてお知らせしますので,確認してください。
・JR総武線(千葉以西),中央線(東京ー高尾間),山手線
運休時刻 授業の取り扱い(※)

当日午前6時の時点で運休

1・2時限目の授業を休講

当日午前10時の時点で運休

3時限以降

※「授業の取扱い」は,上記運休状況を含め,天候等の状況も鑑み決定する。

日本大学経済学部ホームページ  https://www.eco.nihon-u.ac.jp/

1年次生の学習計画の立て方の基本

大学では高等学校までとは異なり,自分で学習計画を立てて,受講する科目を履修登録しなければなりません。学習計画を立てるに当たり注意しなければならないことは,1年次生の場合,「最高履修単位が42単位と限定され」,「その中にはかなりの必修科目単位数が含まれる」ということです。英語(基盤英語・キャリア形成英語),第二外国語,保健体育,「基礎ミクロ経済学」「基礎マクロ経済学」等の各科目が『時間割表』で必修科目として割り当てられています。また,必修科目ではありませんが全学共通科目の「自主創造の基礎」も1年次全員が大学での学びの基礎を学習するため「時間割表」で割り当てられます。
専門教育科目を体系的に学習するには,2年次から履修できるゼミナール科目とプログラム科目を中心に学ぶことが最も良い方法ですが,その前段階として,1年次における学習計画が非常に重要なので,以下にその指針について述べていきます。

バランスを考えよう!

「一般的に低学年次には総合教育科目を学ぶべき」と言われますが,2年次からゼミナールが始まることを考えると,専門教育科目もおろそかにはできません。また,専門科目のゼミナールの中には,その科目に関わりの深い総合教育科目の受講を推奨される場合があります。

総合教育科目

現在,大学教育において,基礎教養や一般常識の修養が特に重要とされています。総合教育科目から得ることができる基礎的な知識や幅広い見地はみなさんの将来はもとより在学中に専門科目を学ぶうえで,大きな助けになるでしょう。そしてなによりも,様々な学問体系に触れ,多様な価値観を知ることは,視野を広げ,多元的な思考能力を養い,柔軟な発想を生むためにも有効です。本学部では,こうした考え方から,総合教育科目を充実させ,知的なバランスのとれた人材を育成したいと願っています。

専門教育科目

特に,専門領域に関する関心が明確でない人に提案したいことは,経済や産業・経営領域の動向や新たな問題などの知識を身に付けることで,問題意識が特定化され,それが2年次のゼミナール選択につながることが期待できるということです。
また,税理士・公認会計士・国税専門官・各種の資格取得などを目指す場合は,その目的実現に役立つ科目選択がよいでしょう。税理士などの職業会計人を目指す場合には,「租税法Ⅰ」,「租税法Ⅱ」,「基礎簿記Ⅰ」,「基礎簿記Ⅱ」,「中級簿記A」,「中級簿記B」,「財務会計論A」,「財務会計論B」,「監査論A」,「監査論B」,「会計学Ⅰ」,「会計学Ⅱ」を,情報処理資格には,「ICTリテラシーA」,「ICTリテラシーB」,「社会データ科学A」,「社会データ科学B」,「システム管理論A」,「システム管理論B」を,また,英語能力を磨きたければ「TOEFL A〜B」,「TOEIC Advanced A〜B」等の英語(資格試験英語)の科目の選択が効果的です。
これらの考え方はあくまで参考ですが,ここに共通する問題意識は「なぜ自分がこの科目を選択したのか説明できるようにしましょう」ということです。このことは,みなさんが自らの考えに基づき科目選択を行う場合にもいえることです。

シラバス

シラバス(Syllabus)は,科目ごとに授業の概要や各回の授業計画を示したものです。必ず目を通しておきましょう。
まず自分が受講したい授業科目名と教員名を確認することが第一歩。シラバスは学期ごとに書かれ,多くは1学期で15週の授業計画が示されています。授業のテーマ,目的・到達目標を見ると,何をどこまで学ぶのかがわかります。あなたが今すぐに履修できる科目かどうか,条件も確認しましょう。
また,実際に履修した時のことをイメージして,各回の予習・復習についての指示と,成績評価や評価基準(試験,レポート,発表・発言など重視されるものなど)も確認しておきましょう。

「自主創造の基礎」について

日本大学では,全学共通教育科目として「自主創造の基礎」を設置しています。詳細や授業の進め方については,各「自主創造の基礎」クラスの担当教員が指示します。

プログラムとは?

プログラムとは,みなさんが大学で専攻する経済学に関わる専門領域のことです。経済学,経営学といっても多種多様な専門分野があり,非常に幅広い学問体系を指します。各プログラムには,特定の領域について体系的・段階的に学べるよう科目が配置されています。2年次以降にいずれかのプログラムに所属することになりますが,その選択は1年次後半になります。

プログラム制について(経済学科国際コースを除く)

プログラム制とは,本学部で学んだ学生が卒業時に一定の専門的能力を身に付けることを目的としたシステムです。みなさんは,2年次に所属学科のプログラムの中から1つを選択し,自身が選択したプログラム科目から経済学科及び産業経営学科は24単位以上,金融公共経済学科20単位以上を修得することが卒業要件となります。
プログラムは下表のとおり,経済学科に3プログラム,産業経営学科に2プログラム,金融公共経済学科に2プログラムが設置されています。各プログラムの目的と性格に従って,関連した専門教育科目がそれぞれ配置されています(教育カリキュラム 「経済学科」 「産業経営学科」 「金融公共経済学科」 を参照)。
経済学科
理論・政策プログラム
産業・生活プログラム
国際経済・地域経済プログラム
産業経営学科
経営・マーケティングプログラム
会計・ファイナンスプログラム
金融公共経済学科
公共経済プログラム
金融プログラム

ゼミナールとは?

自分の興味がある分野や専攻したい分野ごとに,指導教員の助言を受けながら調査・研究を続け,卒業論文や研究論文の形にまとめるのがゼミナールです。ゼミナール科目は2年次以降に履修することになりますが,1年次の後半に所属するゼミナールを決定します。各ゼミナールは1学年数名から20名程度で構成され,大学での少人数授業の代表です。どちらかと言うと,講義形式の授業が教員から学生への一方的な知識の伝達なのに比べ,ゼミナールでは学生側から積極的に授業に参加することが求められます。ゼミナール(Seminar)とは,種子,苗床を意味するラテン語を語源とする言葉です。つまり,学問的な種子が発芽し,育つための場であるといえます。どれほど水や肥料を与えても,種子自体に生きる力がなければ育たないのと同じように,ゼミナールでは学生自身が主体的に研究に取り組む努力が必要不可欠です。

ゼミナールの履修について

本学部では,大規模大学のハンディキャップを埋めるものとしてゼミナール教育を伝統的に重視し,成果を挙げてきました。 ゼミナールは,担当する教員の専門分野を少人数対話型授業で深く学習・研究していく授業で,2年次における選択必修科目となっており,大きく次の2つに分けられます。

1 「専門研究(一)」,「専門研究(二)」,「卒業論文」

2年次以降に配当される3年間の継続授業。「専門研究(一)」を修得せずに「専門研究(二)」,「卒業論文」の履修はできません。

※「専門研究(一)」の一部は2年次のみ1年間履修する授業

2 「教養研究(一)」,「教養研究(二)」,「研究論文」

2年次以降に配当される3年間の継続授業。「教養研究(一)」を修得せずに「教養研究(二)」,「研究論文」の履修はできません。

※「教養研究(一)」の一部は2年次のみ1年間履修する授業


みなさんは,これらの2種類のゼミナール(「専門研究(一)」,「教養研究(一)」のいずれかを2年次において履修しなければなりません(選択必修科目)。
1年次のうちにゼミナールについての情報をお伝えしますので十分に検討し,希望するゼミナールを決めましょう。なお,入室時には入室試験を受ける必要があります。入室試験は,1回だけではなく,ゼミナールによっては複数回行われることもありますので,第1希望だけではなく,第2希望,第3希望も考えておくようにしてください。
また、担当教員の許可があれば,専門研究の履修が決まっている学生が教養研究との併行履修することも可能です(併行履修には2年次4月の入室試験による許可が必要)。


卒業論文,研究論文について

「専門研究(一)」,「専門研究(二)」を履修した場合は,4年次に「卒業論文」を履修し,「教養研究(一)」,「教養研究(二)」を履修した場合は,4年次に「研究論文」を履修することになります。
卒業論文,研究論文は,和文20,000字以上(A4判が望ましい)とします。ただし,研究論文については,指導教員が認めた場合,この限りでありません。国際コース生の「卒業論文」,「研究論文」は,英文で5,000words以上の執筆が望ましいとします。ただし,指導教員が認めた場合,執筆言語と字数に関しては,この限りではありません。

卒業論文,研究論文は自分の考えを学術論文として執筆するものです。その多くは先行研究を踏まえて自分の考えを述べることになりますので,他者の見解を引用することがあります。しかし,その際には必ず出所(資料の引用先)をつけなければなりません。ルールに則った引用をせずに,他者の文章をそのまま切り貼りしたり,他者の考えを自分の考えとしてすり替えたりすることは,剽窃(ひょうせつ)・盗作といい,絶対にしてはいけない行為です。
卒業論文,研究論文は,日程が決まり次第EcoLinkでお知らせします。定められた期間内に提出してください。

大学4年間の流れ

1年次

4月

開講式 入学式 各種ガイダンス 履修登録手続 前期授業開始 定期健康診断 サークル勧誘

5月

学部体育祭

7月

前期授業終了

夏季休暇

9月

後期授業開始

11月

三崎祭 ゼミナール説明会 ※所属したいゼミナールを決定する時期

12月

ゼミナール選択手続 プログラム選択手続 ※英語一斉テスト

冬季休暇

1月

後期授業終了

春季休暇
※オンラインで実施する場合があります。実施日,実施方法を必ずEcoLinkや経済学部ホームページで事前に確認してください。
2年次 3月

教務ガイダンス

4月

履修登録手続 前期授業開始 各種ガイダンス 定期健康診断 ゼミナール・プログラム制授業のスタート

7月

前期授業終了

夏季休暇
9月

後期授業開始

11月

三崎祭

冬季休暇
1月

後期授業終了

春季休暇
3年次 3月

教務ガイダンス

4月

履修登録手続 前期授業開始 各種ガイダンス 定期健康診断

7月

前期授業終了

夏季休暇
9月

後期授業開始

11月

三崎祭

冬季休暇
1月

後期授業終了

春季休暇 (就職活動等)
※就職活動は,3年次の3月(変更となる場合があります)から始まります。ただし,準備は,3月以前から始めなければなりません。また,3年次までの,夏季休暇や春季休暇を有効に使い,インターンシップへの参加や資格取得などに取り組みましょう。
4年次 3月

教務ガイダンス

4月

履修登録手続 前期授業開始 各種ガイダンス 定期健康診断

7月

前期授業終了

夏季休暇
9月

後期授業開始

11月

三崎祭

冬季休暇
1月

後期授業終了 卒業論文・研究論文提出

3月

卒業式・学位記伝達式