産業経営研究所の出版物

産業経営研究所では、共同研究活動の成果を『産業経営プロジェクト報告書』として、教員の研究活動の成果を『産業経営研究』として、また研究所主催の公開講演会・研究会・シンポジウムなどにおける発表内容を『所報』として刊行しています。

産業経営プロジェクト報告書


研究チームの共同研究活動の成果報告です。

号数をクリックすると詳細をご覧いただけます。

→報告書41-2号(2018年) 格差社会における消費者行動と雇用問題
→報告書41-1号(2018年) ビッグデータ時代のポストERP/SCM化法の研究
→報告書40-2号(2017年) 公会計改革の理論・制度と課題
→報告書40-1号(2017年) 企業組織の倫理風土の測定基準に関する研究
→報告書39-2号(2016年) 文化政策と公共文化施設のマネージメントに関する国際比較
→報告書39-1号(2016年) 産業競争力のある企業における人材の確保と育成と維持に関する調査研究
→報告書38-2号(2015年) 文化政策と公共文化施設のマネージメントに関する国際比較
→報告書38-1号(2015年) 日本における空港経営のあり方
→報告書37-2号(2014年) 中東欧における日系企業の日本的経営・生産方式の適応研究
→報告書37-1号(2014年) クロスオーガニゼーション化する人的資源管理
→報告書36-2号(2013年) 株式公開(IPO)の動機と効果に関する実証研究
→報告書36-1号(2013年) 環境対策に経済概念を取り入れた新しい環境経済評価手法の構築
→報告書35-2号(2012年) 産業振興と地域社会
→報告書35-1号(2012年) 集団投資スキーム会計の国際比較
→報告書34-2号(2011年) 組織流動化時代の人的資源開発に関する研究
→報告書34-1号(2011年) 大田区・中小機械金属工業の構造変化と政策課題
→報告書33-2号(2010年) 中小企業会計実務に関する動向調査
→報告書33-1号(2010年) 日本におけるスポーツ産業の経営動向と経営戦略の実態に関する研究
→報告書32-2号(2009年) 消費者の店舗選択要因と店舗集積評価指標に関する研究調査
→報告書32-1号(2009年) 信用リスクの評価手法
→報告書31号(2008年) 日本企業における日本的経営の変容に関する調査研究
→報告書30号(2007年) 日本企業の信用リスクに対する評価
→報告書29号(2006年) 大規模小売業におけるIT(情報技術)化についての動向調査研究
→報告書28号(2005年) 我国における航空貨物運送の実態調査
→報告書27号(2004年) 循環型経済社会構築に向けた産業及び地方自治体における環境対応の実態と課題
→報告書26号(2003年) わが国企業への退職給付の会計基準の影響に関する実態調査

産業経営研究


教員の研究活動の成果報告です。

号数をクリックすると詳細をご覧いただけます。

→産業経営研究40号(2018年) 社会構造の変化と産業経営
→産業経営研究39号(2017年) ビックデータ時代における産業・企業の課題
→産業経営研究38号(2016年) ビッグデータ時代における産業・企業の課題
→産業経営研究37号(2015年) ビッグデータ時代における産業・企業の課題
→産業経営研究36号(2014年) 大震災後の復興への取り組みと日本型産業システムの変容
→産業経営研究35号(2013年) 大震災後の復興への取り組みと日本型産業システムの変容
→産業経営研究34号(2012年) 大震災後の復興への取り組みと日本型産業システムの変容
→産業経営研究33号(2011年) 経済システムの転換と産業経営の革新
→産業経営研究32号(2010年) 現代における産業・企業の課題Ⅲ
→産業経営研究31号(2009年) 現代における産業・企業の課題II
→産業経営研究30号(2008年) 現代における産業・企業の課題
→産業経営研究29号(2007年) 産業・企業における価値創造戦略
→産業経営研究28号(2006年) 経済再生のための産業・経営・会計
→産業経営研究27号(2005年) 経済再生のための産業経営戦略(PartII)
→産業経営研究26号(2004年) 経済再生のための産業経営戦略
→産業経営研究25号(2003年) グローバリゼーションと産業・経営・会計の諸問題(PartII)

所報


研究所主催の公開講演会・研究会・シポジウムなどでの発表内容をまとめたものです。

号数をクリックすると詳細をご覧いただけます。

→所報82号(2018年3月)
→所報81号(2018年3月)
→所報80号(2017年3月)
→所報79号(2017年3月)
→所報78号(2016年3月)
→所報77号(2015年8月)
→所報76号(2015年3月)
→所報75号(2015年3月)
→所報74号(2014年3月)
→所報73号(2013年10月)
→所報72号(2013年3月)
→所報71号(2012年10月)
→所報70号(2012年3月)
→所報69号(2011年10月)
→所報68号(2011年3月)
→所報67号(2010年10月)
→所報66号(2010年3月)
→所報65号(2009年10月)
→所報64号(2009年3月)
→所報63号(2008年11月)
→所報62号(2008年3月)
→所報61号(2007年11月)
→所報60号(2007年3月)
→所報59号(2006年10月)
→所報58号(2006年3月)
→所報57号(2005年11月)
→所報56号(2005年3月)
→所報55号(2004年10月)
→所報54号(2004年3月)
→所報53号(2003年9月)
→所報52号(2003年3月)
→所報51号(2002年10月)

ワーキングペーパー

タイトルをクリックするとPDFファイル形式でご覧いただけます。
No.001 三井 秀俊 ボラティリティ変動モデルによるオプション評価法の展開(PDF:908KB)
No.002 中邨 良樹
三井 泉
教育用ビジネスゲームの試験的活用と今後の可能性
~経営学系ゼミナールの学生を対象に~(PDF:1,200KB)
No.003 三井 泉 ドラッカー思想と21世紀
—グローバルな知識社会における多元主義を求めて—(PDF:955KB)
No.004 横井 のり枝 日本小売業の課題と小売業国際化の進展(PDF:1,000KB)
No.005 中邨 良樹 有価証券報告書を利用した定量・定性分析法提案のためのモデル構築(PDF:958KB)
No.006 西藤 真一
水島 治
手塚 広一郎
加藤 一誠
田村 亨
新たな航空ネットワークの形成と航空機保有組織の可能性(PDF:4,300KB)
No.007 河田 祐也
江上 哲
産業連関論による国際流通分析の展開
~付加価値誘発額によるバリュー・チェーン分析への応用~(PDF:953KB)
No.008 今福 愛志 ソブリン・ウェルス・ファンドに関するベストプラクティスの形成と隘路(PDF:2,900KB)
No.009

李 燕
藤野 雅史

組織メンバー間の相互作用プロセスにおける管理会計の役割
The Role of Management Accounting in the Process of Interactions among Organizational Members(PDF:3,326KB)
No.010 石川 恵子
稲田 圭介
兼村 高文
佐藤 亨
田中 優希
松尾 貴巳
山本 清
地方自治体の新公会計制度(統一的な基準)に対する取り組み状況に関する分析
―実態調査結果に基づいて―(PDF:4,026KB)