Seminar
ゼミナール
環境問題を経済学的視点で捉える
根本ゼミ
テーマ
環境経済論
分類
専門研究
担当教員
根本 志保子 Shihoko NEMOTO
ゼミサイト
ゼミの内容
環境
都市
地域
社会の仕組み
グローバルな課題
ゼミの特徴
グループワーク型
じっくり研究型
Q. ゼミではどんなことを研究していますか?

現在、環境問題は経済活動の中心的課題の一つになっています。例えば、国際的な気候変動への対応は、貿易条件、新たなビジネス、マーケティングにおける消費者マインドなど、すでに企業活動の基礎的な基盤となっています。また国や自治体の行政においては、SDGs的な思考がますます重視されています。さらにESG(環境・社会・ガバナンス)投資、グリーンニューディールやグリーン雇用など、環境と経済を融合させる様々な経済・社会分野も、活発になってきています。
2年生では、環境問題に関する文献を読み、文章の書き方、要約やレジメ作成の方法を学びます。前期はほぼ毎週、全員がレジメを作成します。また、ゼミ内でディベート大会を行います。ディベートでは、グループに分かれて自主的な事前研究をし、議論のポイントや戦略の立て方、質疑応答や効果的な説得の仕方など、プレゼンテーションの基本を学びます。これらは広く社会に出てからも有用な技術となります。

3年生では、環境問題を経済学的に検討するため、環境経済学のテキストを学びます。さらに個別の環境問題のトピックスについてグループ研究を進め、ゼミ大会や他校との論文発表会などで発表します。問題の立て方・論理の進め方・データや文献資料の使い方・アンケートやヒアリングの方法・パワーポイントによる発表などについても指導します。

4年生では各人の問題関心によって、卒業論文をまとめます。

Q. ゼミの様子は?

「環境問題を中心として、問題の発生とその解決策について論理的に考察すること」さらに「自分の考えを適切に書き、述べられるようになること」を目指しています。必要な経済学の概念や統計手法などの勉強に加え、社会学や環境倫理・思想などの幅広い学術書を読みます。また「現場を知ること」と「積極的な議論」も重視し、フィールド調査・インタビュー調査・ディベート大会などをします。最初は不慣れでも、次第によい質疑ができるようになっていきます。

Q. ゼミの特徴は?

年1回、現場見学や体験型の合宿をします。合宿場所の選定や交通・宿泊、インタビューのアポイントや当日の引率など、手続きのすべてをゼミ生が行います。この経験は社会に出てから役立ちます。合宿例は、富士山麓の不法投棄片付けボランティア・福島県土湯温泉の温泉発電や静岡東伊豆町の風力発電見学・高知県中土佐町のCO2オフセットの森林見学などです。3年生は、10月には学内ゼミとの発表会、12月には中央大学・法政大学の環境経済論のゼミとの論文発表会に出場して、グループ研究の成果を発表します。

これまでの卒業論文・研究論文のテーマ例
  • 使い捨てプラスチックの生産/販売/消費への規制と海外事例
  • 再生可能エネルギー普及と地域問題
  • 食品ロスの是正策―外食産業へのアプローチ
  • サーキュラーエコノミー実現のための製品の長寿命化には
  • 環境金融(ESG)投資拡大のための個人投資家の活用
  • 不便益(不便の益)から環境制約を考える
  • 弱い持続可能性と強い持続可能-それぞれの社会の姿 など
1年間の主なイベントスケジュール

4月 新ゼミ生歓迎会
9月 ゼミ合宿と合宿先での現地見学や体験学習
9~11月 2年生のディベート大会
10月 日本大学経済学部での学内発表会
12月 中央大学・法政大学の環境経済論ゼミとの論文発表会
2月 卒論発表会・卒業生送別会
3月 新ゼミ生との顔合わせコンパ

OB・OGの就職業界TOP3
  • 製造業(食品・衣料品・自動車・薬品などのメーカー)
  • 流通業(商社・百貨店・量販店など)
  • 公務(省庁・地方自治体・警察・消防など)
学生へのメッセージ

環境問題は、地球温暖化や生態系の破壊などの地球規模のものから、身近な景観や地域の伝統的な文化まで、幅広い分野にわたります。そのため根本ゼミでは、ゼミ生自身の関心と個性を大切にしています。また自主的な学習とゼミ生自身によるゼミ運営、ゼミ全体への発言と貢献を求められます。ゼミでの経験が、「卒業までにこういう人になりたい!」と思う学生たちの手助けになればと思っています。

研究成果

「倫理的消費(エシカル消費)」の理論と実践を研究しています。「倫理的消費」とは、消費者自らが、環境保全や生産者の労働条件に配慮した商品の購入やライフスタイルの実践により、「市場での消費」を通じて社会をよりよいものに変えていこうとする消費のことです。
具体的な例として、フェアトレード商品や、生産者と消費者が有機農産物を直接取引をする日本の「産消提携運動」などがあります。研究ではこの「倫理的消費」について、消費者による主体的な「環境消費者運動」という視点から、それらの環境経済思想としての背景、消費者倫理と経済行為の関係性などについて研究しています。

ゼミ合宿にて

ゼミ合宿にて

© Nihon University College of Economics All rights reserved.