経済学研究科 6つのコース
本研究科では、大学院生は個々の目的に合わせて「経済」「金融」「公共経済」「経営」「会計」「税法」のいずれかのコースに所属します。各コースに、基礎理論あるいは上級理論の科目が設置されており、特定の研究指導教員の下、じっくりと研究課題に取り組むことができます。
経済
理論・政策・歴史など、経済学のさまざまな分野を研究するコースです。まずは経済学の基礎理論を一通り学んだ上で、個々の関心および研究指導教員との話し合いにより、修士論文のために必要と思われる科目を選択します。研究者志望の場合には、英語教材を使う授業なども用意されています。
金融
金融について理論面・実証面から学ぶコースです。金融公共経済学科のある日大経済には金融を専門とする教員が揃っているため、幅広い知識に触れることができます。研究者志望の人や金融機関で働く社会人はもちろん、大学時代に金融に関心を持ち、もっと学びを深めたいと考えている学部生にも最適です。
公共経済
財政・環境・福祉などの領域を中心に、公共経済分野とその関連科目を学びます。金融公共経済学科のある日大経済には公共経済を専門とする教員が充実しています。研究者志望の人や現在公務員として働く人に限らず、将来公務員としての活躍を目指す学部生にもおすすめです。
経営
研究者や企業経営コンサルタントを目指す人から、日頃の仕事を理論的に整理したいビジネスパーソン、組織管理の高度化を求める企業管理職まで、個々が必要とする経営理論あるいは実務能力を身に付けます。このコースに所属する大学院生は、「経営学」あるいは「上級経営学」を修得してください。
会計
研究者、あるいは会計の諸領域についての必須知識および技能を身に付けた高度会計専門職を目指します。このコースに所属する大学院生は、「会計学」あるいは「上級会計学」を修得してください。また、会計関連科目の免除を希望する税理士志望者も、このコースに所属してください。
税法
税法に関する必須知識と実務知識の習得において高く評価されるコースです。優秀な教員の指導により、専門知識の獲得はもちろん、変動してやまない経済社会の本質を見据える目を養うことができます。税法関連科目の免除を希望する税理士志望者も、このコースに所属してください。
※大学院入試出願時に、どのコースを受験するかを申請します。なお、入学後のコース変更は、原則として認められません。
※税理士試験科目の免除を主たる目的とする志望者は、税法コース（税法関連科目の免除）または会計コース（会計関連科目の免除）に所属する必要があります。
研究指導教員について
すべての大学院生は、特定の研究指導教員の下で研究を進めていきます。研究指導教員選定の基本は「自分の研究テーマをこの先生の下で追究したい」という個々の希望ですが、一定の制約がありますのでご注意ください。大学院入試出願前（第1期は8月7日(月)、第2期は12月20日(水)までに）に、自身の希望する研究指導教員にその研究分野及び研究内容での指導が可能かどうかを必ず確認してください。確認にあたっては、募集要項「8 出願方法」の「研究指導教員について」をご確認いただき、指定の GoogleForms より申請してください。
単位修得
すべての大学院生は、所定の単位30単位（科目履修22単位＋「演習」8単位）の修得と修士論文の審査および最終試験（口述試問）の合格が修了要件となり、「修士（経済学）」の学位が授与されます。
| 科目 | 単位数 | 備考 | |
|---|---|---|---|
| 必修科目 | 演習 | 8 | 2年間継続履修 |
| 選択必修科目 | 所属コースの設置科目 | 22 | 14単位以上 |
| 選択科目 | 博士前期課程設置科目一覧 | 1.「演習」および選択必修科目として修得済みの各コース 2.相互履修制度の科目 3.単位互換制度の科目 4.研究科入学前に既修得の科目 | |
| 総計単位数 | 30 | ||
※「特殊講義」について、修得できる単位数は10単位までとします。
※4については、申請に基づき、履修した科目のシラバスなどを勘案の上、本研究科の認定科目を決定します。
※2〜4で認定される単位数は、合計10単位までとします。
相互履修制度
相互履修制度とは、日本大学大学院の他研究科の科目を履修することができる制度です。他研究科にて開講されている科目を修了までに10単位を超えない範囲で履修でき、修得した単位数は選択科目の単位として修了要件に算入されます。
単位互換制度
大学院生の研究機会および情報交換の場を拡充し、経済学並びにその関連分野の研究の質を高めることを目的として、下記の大学院と単位互換協定を結んでいます。大学院生は、研究指導教員の承認を得た上で、これらの研究科（専攻）の授業を履修することができます。単位互換制度により修得した単位は、10単位を超えない範囲で、修了に必要な単位数に算入されます。
| 大学院経済学研究科（専攻）単位互換協定参加大学大学院 | |
|---|---|
| 青山学院大学大学院経済学研究科 中央大学大学院経済学研究科 法政大学大学院経済学研究科経済学専攻 明治大学大学院政治経済学研究科経済学専攻 立教大学大学院経営学研究科経営学専攻 | 専修大学大学院経済学研究科 東洋大学大学院経済学研究科 明治学院大学大学院経済学研究科 立教大学大学院経済学研究科経済学専攻 |
| 首都大学院コンソーシアム 学術交流加盟大学大学院 | |
| 順天堂大学大学院 玉川大学大学院 東京電機大学大学院 東洋大学大学院 共立女子大学大学院 | 専修大学大学院 中央大学大学院 東京理科大学大学院 法政大学大学院 明治大学大学院 |
※上記は2015年4月現在の情報です。受入研究科名については、事前に教務課で確認してください。
研究科入学前に修得した単位の認定
本研究科において教育研究上有益と認められた場合に限り、あらかじめ協議の上、本研究科入学前に日本大学大学院の各研究科または他大学大学院の研究科で修得した単位について、本研究科の授業科目の履修により修得したものとみなすことができます。入学前に修得した単位の認定は、相互履修制度および単位互換制度により修得した単位と合わせて、10単位を超えない範囲で、修了に必要な単位数に算入されます。